第83話　運営管理29　ジャンジャンジャン - 自称週末ファーマーの国家試験受験記

今回はＰＯＳシステムの仕組みを詳述したい。
個人的には結構興味深く学べたと思う。著者は小売業に勤務したことはないが、スーパーへはしばしば通っているのでとても興味深く思えたのだ。それでは始めましょう。今回はＰＯＳシステムの仕組みとバーコードについて。

ＰＯＳシステムは、ＰＬＵ方式とＮｏｎ＝ＰＬＵ方式の２つの仕組みでバーコードをスキャンする。
＜ＰＬＵ方式＞
　ＰＬＵとは Price Look Up の略で、取扱商品コードと価格、商品名との対応テーブルのことだ。レジにてバーコードをスキャンしたときに、商品コードと店内にある商品テーブルに記載された価格情報とが紐付いて価格を照会する仕組みになっている。だから、ＰＬＵ方式においては商品コードには価格情報は含まれていない。
＜Ｎｏｎ＝ＰＬＵ方式＞
　ＰＬＵ方式との違いを端的に記せば、商品コードとともに価格情報が織り込まれた仕組みのこと。スーパーなどでよく見かけるお惣菜や生鮮食品のように包装単位ごとに価格が異なる商品や書籍雑誌に貼られているラベルには価格情報が入っている。これがＮｏｎ＝ＰＬＵ方式だ。

次。
＜ソースマーキング＞
　商品の製造元や販売元が商品の製造段階で、ＪＡＮコードを商品の包装や容器にマークすること。ソースマーキングするためにはあらかじめＧＳ１事業者コードを取得する必要がある。
＜インストアマーキング＞
　店内で印刷した独自のバーコードラベルを作成し商品に貼ること。自社だけで通用すればいいのでＧＳ１事業者コードは不要。インストアマーキングでは、バーコードに価格データを含めることができる。つまりインストアマーキングは価格情報を盛り込んだＮｏｎ＝ＰＬＵと入っていないＰＬＵタイプの両方を使用することができる。

ただし、ＪＡＮコードと区別するためにインストアマーキングは最初の２桁を「０２」もしくは「２０～２９」を使用する取り決めとなっている。

で、そのＪＡＮコード。
＜ＪＡＮコード＞
　国際的にはＥＡＮコードと呼ばれ、アメリカやカナダにおけるＵＰＣと互換性のある国際的な商品共通コード。
　ＪＡＮコードには、13桁の標準タイプと８桁の短縮タイプの２つの種類がある。ただし、８桁のものは日本独自のものなので国外では通用しない。最初の２桁は国コードであり、現在「４９」「４５」が日本の国コードになっている。この国コードは原産国を表すわけではなく、商品の供給元、製造元がどの国の企業なのかを表している。
以下、ＪＡＮの注意点。
　・ＧＳ１事業者コードは永久貸与ではない。３年ごとに更新が必要
　・ＪＡＮは消費者購入単位ごとに貼り付ける
　・一物一個にＪＡＮコードを付ける。使用や個数、品名が違えばＪＡＮも異なる
　・商品アイテムコードは重複することもある
　・最後の１桁はチェックデジットと呼ばれる

実はＪＡＮのほかにもバーコードは存在する。それらをみていこう。

＜ＩＴＦ＞
日本において集合包装用商品コード（標準物流コード）として使用されているコード。
主にダンボールに印刷されている。バーとスペースが文字を表し、ＩＴＦは２本の太いバーが存在する。
　特徴としては、
・ＩＴＦは必ず偶数桁となる
・小さなスペースに多くの情報を盛り込むことができる
・桁落ちしやすい
・集合包装用商品コードは１４桁。最初の１桁はパッケージインディケータと呼ばれる
・最後の１桁はチェックデジット
・ＧＳ１事業者コードは必要ない
　なお、このＩＴＦには中に入っている商品の包装形態の情報が含まれているため、開梱せずに中身を確認することができる。

＜ＣＯＤＥ１２８＞
　アスキーコード１２８キャラクタすべてを表現できるバーコード
＜２次元シンボル＞
　情報が水平と垂直方向に盛り込まれたシンボル。多くの情報を含むことができる。英数字、かな、漢字もＯＫ

次にＩＣタグに見られるようなＲＦＩＤの仕組みについてみてみよう。

ＲＦＩＤとは、無線周波による非接触型自動識別技術のこと。情報の書き換えや追記が自由。商品を積み重ねたままでも情報を読み取れるなどの利点がある。トレーサビリティも容易。

＜ＩＣタグ＞
　物体の識別に利用される微小な無線ＩＣチップのこと。主な特徴を記す。
　　・小型で軽量
　　・コストが安い
　　・流通の各段階で情報の読み書き可能。追加記録もＯＫ
　　・遠隔でのやり取りもＯＫ
　　・同時に大量データのやり取りも可能。表面が汚れていても大丈夫
　　・ＵＨＦ帯が使えるようになった
　　・プライバシーの保護が必要になる

次は各企業間における商取引を合理化する仕組みだ。
＜ＥＤＩ＞
　企業間電子取引のこと。ＥＤＩでは、交換する情報を標準的な様式に統一して企業間で電子的に交換する。
　ＥＤＩには相互に取り決めが必要になる。
　　・情報伝達規約
　　・情報表現規約
　　・業務運用規約
　　・取引基本規約

ＥＤＩを普及させるには、各企業にとってＥＤＩ化が負担にならない、メリットがあることが重要だ。各企業が個別にＥＤＩルールを設定すれば統一性を欠き、合理化効率化が進まなくなる恐れがある。そのためＥＤＩは標準化の必要性があり、インターネットの普及や技術の発展に伴い、Ｗｅｂ－ＥＤＩに注目が集まってきた。
Ｗｅｂ－ＥＤＩは特別なソフトウェアを必要としないから容易に適応できるメリットがある一方で、取引先ごとの個別仕様や画面の操作手順に対応する必要があるという問題がある。
2005年以降、ＸＭＬを利用したＥＤＩが広まりつつある。ＸＭＬ－ＥＤＩはインターネット環境と親和性が高く、メッセージや項目の拡張性が高い。Ｗｅｂ－ＥＤＩで発生していたデータの再入力等にかかる手作業を削減することが可能。
しかし、ＸＭＬ－ＥＤＩも自由度が高すぎる使い方をすると、効率が悪くなることもあり、標準化が必須。

長くなったのでここまでにしますです。

続く。